年賀状スルーは時代の流れ
【忘年会スルー】に続き【年賀状スルー】がニュースや話題になっています。
ワイドショーでも【年賀状スルー】を早速を取り上げています。
プライベートでも会社の事で気を使うのは疲れますよね。
【年賀状スルー】が増えていることについて考えてみました。
減り続けている年賀状
郵便物の減少につれて年賀状の発行枚数も減り続けています。
年賀状の発行枚数のピークは2003年度の44億5936万枚
以降発行枚数は減り続けて2019年度は23億5000万枚。
連絡手段がEメール、SNS、LINE等のメッセンジャーツールに移り変わってきているので、これは時代の流れでしょう。
働き方の多様化と増税の影響
働き方が多様化して年末年始も仕事の方が増えています。
コンビニ、スーパーでも少しずつ元旦休業の流れが出始めていますが、大手コンビニチェーンのように元旦も休まず営業する企業は多いのが現状です。
元旦に顔を合わせるのにわざわざ手間とお金がかかる年賀状は出さないのは当たり前の風潮になるのは仕方がないことです。
消費税増税増税の影響で年賀はがきの値段は６３円。
寄付金付きだと６８円です。
仮に１００人に出すとなると最低でも６３００円。
印刷に出すとそれ以上になりますね。
庶民や会社でも支出を抑える傾向が強くなっている現在では仕方がないことかもしれません。
年賀状を現況確認に使う人も
普段はそれほど親しくなくても、幼なじみや学生時代の友人、お世話になった人への現況確認に年賀状を出す人も多いようです。
また自分の近況を伝える手段にもなりますね。
引っ越しや結婚、出産、今の現状を知るため、伝えるための手段として年１回の年賀状は良い手段でしょう。
年賀状を書く時間がない
年末は「師走」という言葉のとおり忙しいです。
12月15日から年賀状の引受開始に間に合わない人達も多いでしょう。
12月25日までに郵便ポストに投函すれば元日に届くようですが。
現実には仕事から返って日々の暮らしで手が回らないのではないと思います。
若い世代は産まれた頃からSNSがあった
今、１０代、２０代の世代は産まれた頃から携帯電話、スマホがありました。
連絡手段はEメール、LINE、SNSを使うことが当たり前です。
手紙を書く習慣じたい無いでしょう。
スマホがあれば簡単に「あけおめ」が出来てしまいます。
３０代以上の世代も手紙を書いたことは少ないと思います。
連絡手段としての手紙文化はすでに終わっています。
年賀状スルーには個人情報の保護の影響もある
個人情報保護法の影響で職場や学校でも「住所録」が無くなったことも影響が大きいと考えます。
個人情報保護法施行以前は職場や学校の連絡網に住所や電話番号が記載されているのは当たり前でした。
そもそも毎日顔を合わせていても住所を知らないんです。
年賀状を送るために住所を聞くことがわずらわしいこともありますよね。
またそれほど親しくない人へ住所を教えたくないですし。
私は年賀状をスルーしていますが、年１回の現況報告には良い手段のひとつだと思っています。
